本気で退職を悩んでいる場合は、二度と会社に出社せず即日で仕事を辞めたいと考える方も少なくないでしょう。
一度マイナス思考が始まると、退職したい気持ちは大きく膨らんでいく一方です。
退職を希望する場合は、自身でできる対処法から取り組むことが重要です。
あわせて、今すぐ本当に仕事を辞めるべきなのか、自身の判断が正しいのかを把握し、退職がもたらす影響やリスクをしっかりと理解しなくてはなりません。
本記事では今すぐ仕事を辞めたいと感じたときの対処法や、即日退職の方法について解説します。
明るい将来を手に入れるために、退職を検討している方はぜひ参考にしてください。
今すぐ仕事を辞めたいと思う主な理由
一度は仕事を辞めたいと考えたことがある方は多いでしょう。辞めたいと思うことは、決して甘えではありません。
多くの方が抱く今すぐ仕事を辞めたいと思う主な理由は次の7つです。
- 人間関係が悪い
- 労働環境が悪い
- 給料が安い
- 仕事についていけない
- 成果が評価されない
- 会社の雰囲気が合わない
- 体調不良でつらい
それぞれの理由について詳しく紹介します。
人間関係が悪い
人間関係は、今すぐ仕事を辞めたいと思う方の中で、もっとも多い要因です。
1日の大半を過ごす職場での人間関係は、仕事へのモチベーションのみでなく、自身の精神面へも大きく影響します。
ときには馬が合わない同僚や上司と仕事をしなくてはならない場面もあるでしょう。多少の不満であれば割り切ることも大切です。
しかし、あまりにも理不尽な対応をされたり、自身に非がないのにもかかわらず嫌な思いをしたりと精神的な苦痛を感じる場合は、今すぐ仕事を辞めたいと思う原因になりかねません。
労働環境が悪い
世の中にはサービス残業や休日出勤が当たり前になっていたり、有休を消化できなかったりと、労働環境や条件が悪いブラック企業が存在します。
コンプライアンス遵守の意識が低い企業ほど労働環境が悪い傾向にあり、時間とともに改善する可能性は限りなく低いでしょう。
最悪の場合、労働環境がさらに悪化する可能性も考えられるため、今すぐ仕事を辞めるべきケースの1つといえます。
給料が安い
給料に不満がある場合も、仕事を辞めたくなる要因になります。
金銭面の問題は、働き続けるうえでのモチベーションに大きく影響します。自身が納得した給料をもらっているからこそ、会社への貢献ができるものです。
また、日々の生活にはお金が必要不可欠であり、お金を稼ぐことは仕事をする理由の1つでもあります。
年収や給料への不満は自身の生活に直結するため、納得した収入を得られない場合に、今の会社を辞めて別の仕事に就きたい気持ちが膨らんでいきます。
仕事についていけない
仕事についていけず継続が困難な場合は、仕事を辞めたいと感じがちです。
仕事によって、さまざまな能力が必要とされる場面があります。当然、最初からすべてを的確にこなせる方はいません。
しかし、ある程度経験を積んだうえで、明らかに自身に向いていない、周囲と比べて劣っていると感じる場合には、退職の2文字が頭をよぎります。
実力がないまま仕事を続けていると、思うような成果を出せなかったり失敗を繰り返したりしてしまい、負い目を感じてストレスが溜まっていく可能性が考えられます。
成果が評価されない
目に見える結果を出しているにもかかわらず、成果が正しく評価されないことがあります。
成果が評価されなければ仕事を続ける意味を見出せないため、辞めたいと感じるのも当然です。仕事での評価は給与や昇進・昇格に直結します。
正当な評価が受けられない場合、努力が無駄なのではないかと感じてしまい、モチベーションの低下につながります。
成果が評価されないときは何かしらの原因があることも考えられますが、上司に相談しても改善や納得できる原因がない場合は、自身の力を存分に発揮できない環境と考え、転職することが賢明です。
会社の雰囲気が合わない
仕事自体に不満を感じなくても、会社の雰囲気が合わないと居心地が悪いまま働き続けることになるため、仕事を辞めたいと感じる要因になり得ます。
仕事の向き合い方や進め方に納得できなかったり、新しいチャレンジが許されなかったりと、自身と会社の考え方が異なる中で能力を発揮するのは極めて難しいものです。
会社の雰囲気や社風、企業文化は、一人が声を上げたからといって変わるものではありません。
所属している部署の雰囲気のみが合わない場合は、異動の相談をしてみる方法もあります。
しかし、会社全体の雰囲気が苦手な場合は、退職につながるケースも決して少なくありません。
体調不良でつらい
仕事を辞めたいと思う原因が体調不良である場合は、無理せずに休職か退職を検討しましょう。
心身ともに健康であることは、仕事をするうえで非常に重要な要素です。
いくら優秀な人材であったとしても、自身の身体を犠牲にし、命を削ってまでやるべき仕事はありません。
そのような状態で無理に仕事を続けても、いずれ限界がくることは目に見えています。会社にも自身にもメリットはないため、まずは体調の改善を第一に優先しましょう。
今すぐ仕事を辞めたい時にやるべきこと
今すぐ仕事を辞めたいと感じたら、まずはやるべきことを明確にする必要があります。何も準備をせずに辞めてしまうと、後悔や失敗をする原因になり得るからです。
今すぐ仕事を辞めたいときに、やるべきことは次の6つです。
- 信頼できる方に相談する
- 有給休暇を取得して自身と向き合う
- 就業規則を確認する
- 転職サイトで転職先を探す
- 退職後の生活費を確保する
- 社会保険の手続きを調べる
それぞれのやるべきことについて詳しく紹介します。
信頼できる方に相談する
今すぐ仕事を辞めたいと思い悩んだときは、信頼できる方に相談しましょう。
第三者から客観的な判断をしてもらうことで、意外な解決策を見つけられる可能性があります。
相談する相手は信頼できる友人や家族がおすすめです。会社や仕事に対する先入観がないため、中立的な立場からアドバイスをもらえるからです。
また、自身の考えを共有しやすい分、親身になって相談に応じてくれるでしょう。
万が一解決に直結しなくても、悩みを吐き出すことで心が軽くなる効果もあります。
自身が今やるべきことを再認識する機会にもなるため、まずは信頼できる方に相談してみてください。
有給休暇を取得して自分と向き合う
有給休暇を取得して自身と向き合うことも、今すぐ仕事を辞めたいと感じたときに有効的な対処法です。
問題や悩みを抱えすぎて精神的に追いつめられると、冷静な判断ができません。
感情的な勢いやその場限りの考えで退職の選択をしないためにも、冷却期間を置くことが重要です。
また、自身の感情をおさえられないまま周囲に相談をしても、アドバイスや意見を素直に受け取れずに考えが偏ってしまう可能性があります。
仕事を辞めたいと感じたときは有給休暇を取得し、自身を見つめ直すためのリフレッシュタイムを作りましょう。
就業規則を確認する
今すぐ仕事を辞めたいと感じたら、就業規則にある退職についての項目を確認しましょう。
会社のルールブックである就業規則には、退職を伝える時期について明記されています。
法律上は2週間での退職が可能ですが、実際には業務の引き継ぎや新たな人員を確保する都合もあるため、退職希望日の1〜2か月前に伝えることが一般的です。
正社員のみでなく、パートやアルバイトの場合も就業規則に従って退職の手続きを取るようにしましょう。
転職サイトなどで転職先を探す
今すぐ仕事を辞めたい、現状のまま続けていくことは困難と感じた場合は、転職サイトや求人誌などで転職先を探しましょう。
転職希望者の大半は、転職先を見つけてから退職を決断します。在職中に転職活動をおこなう最大のメリットは、経済的な安定です。
転職を決断したら、やみくもに企業へ応募したり面接を受けたりするのではなく、まずは転職に至った原因を追究し、転職活動に活かせるようにしましょう。
退職後の生活費を確保する
転職や退職後のことを決めずに仕事を辞める場合は、退職後の生活費を確保しておくようにしましょう。
自己都合での退職の場合、雇用保険の失業給付が支給されるまで約2か月半待たなくてはなりません。
退職から再就職するまでの間は無収入となり、精神的にも経済的にもつらくなる可能性があります。
不安を抱えたまま焦って再就職先を決めることのないよう、余裕のある生活資金を準備しておきましょう。
社会保険の手続きを調べる
退職して再就職するまでの間に必要となる社会保険の手続きについて、事前に調べておきましょう。
手続きが必要な社会保険には次のようなものがあります。
- 雇用保険の書類の受け取り
- 国民健康保険への切り替え
- 労災保険の申請
雇用保険は失業給付を受け取る際に必要な書類です。自己都合による退職と会社都合による退職とでは、給付金額や期間が異なります。
会社都合による退職とは、セクハラやパワハラ、会社の倒産などが一般的です。自身の責任で退職するわけではないため、給付金額や受給期間が優遇されます。
また、会社を辞めた後は自身で国民年金保険料を納める義務があります。そのため、健康保険の切り替えも忘れずにおこなわなくてはなりません。
対象者のみとなりますが、労災保険は会社を辞めると適用外になるため事前の申請が必要です。
万が一、仕事による強いストレスで精神疾患を患った場合は、退職前に申請しましょう。
今すぐ仕事を辞めたい場合の合法的な方法
今すぐ仕事を辞めたいときは、合法的な退職方法を知ることが重要です。
ここでは、正社員とアルバイトのケースについてそれぞれ解説します。
正社員の場合
正社員が退職する場合、退職日の2週間前までに申し出ることが法律で定められています。
正社員の即日退職は原則不可能ですが、合法的に今すぐ会社を辞めるための対処法があります。
次の3つのうちいずれかの対処法を実践すれば、翌日から出勤する必要がありません。
- 退職日まで有給休暇を消化する
- 退職日まで欠勤扱いにしてもらう
- 会社からの合意を得る
退職を申し出た翌日から有給休暇、もしくは欠勤扱いとなれば、実質上の即日退職が可能です。
また、2週間待たずとも会社から退職の合意を得た場合も、違法にならずに仕事を辞められます。
しかし、会社が認めたとはいえ社会人としてのマナーに反する行為であるため、やむを得ない場合を除いて即日退職は控えるようにしましょう。
アルバイトの場合
アルバイトの場合、雇用期間の定めの有無によって即日退職の方法が異なります。
雇用期間が定められている場合は、原則として期間満了まで退職は不可能です。
しかし、やむを得ない理由や会社から同意を得られた場合は、この限りではありません。
一方、雇用期間が定められていない場合は、正社員と同じ対処法を実践して即日退職を実現できます。
また、アルバイトであっても雇用契約書や就業規則などに退職を申し出る時期についての文言が明記されているケースがあります。
シフト管理や欠員補充のためにも、よほど緊急的な事情がない場合は余裕を持った退職を申し出るようにしましょう。
今すぐ仕事を辞めたい場合でも無断欠勤がよくない理由
今すぐ仕事を辞めたい場合は、出勤自体に大きなストレスを感じて無断欠勤をする方がいます。
しかし、無断欠勤には複数のデメリットがあるため、絶対にやめておきたい行為の1つです。
今すぐ仕事を辞めたい場合でも無断欠勤がよくない理由は次の4つです。
- 転職時に不利になるから
- 失業保険を満額受け取れないから
- 退職金が支給されないから
- 損害賠償請求や懲戒解雇のリスクがあるから
それぞれの理由について解説します。
転職時に不利になるから
今すぐ仕事を辞めたい場合でも無断欠勤がよくない原因は、転職時に不利になるためです。
無断欠勤で会社側に迷惑をかけた場合、懲戒解雇となる可能性があります。
非常に重い処分である懲戒解雇は、企業へのイメージが悪く、再就職が難しくなるため注意が必要です。
懲戒解雇の事実を隠せば、普通に再就職ができるのではと考える方もいるでしょう。
しかし、自身では隠し通せても、離職票や退職証明書など前職での記載が必要な書類によって発覚する可能性が大いにあります。
経歴詐称となれば、再就職できたとしても退職を求められることになるでしょう。
失業保険を満額受け取れないから
無断欠勤を続けた後の退職は、失業保険を満額受け取れない可能性があります。
雇用保険法上、重責解雇の扱いになると、失業手当が制限されます。
失業手当の制限は、失業保険受給までの必要加入期間が長くなるうえ、受給までの期間が長引いたり、給付日数が短くなったりと不利益を被る一方です。
失業保険は再就職までの日々の生活を支えるための大切な手当です。満額もらうためにも、無断欠勤は絶対に避けましょう。
退職金が支給されないから
無断欠勤を続けると、退職金の減額や不支給などの可能性があるため注意が必要です。
退職金は失業給付と同様、生活を維持するための必要な資金です。
とりわけ長期間会社に在籍した場合の退職金は、その後の人生を左右する恐れもあることを念頭に置いておきましょう。
損害賠償請求や懲戒解雇のリスクがあるから
無断欠勤には損害賠償請求や懲戒解雇のリスクがあるため注意が必要です。
会社と労働者の間には雇用契約があり、退職をもって契約終了となります。
もし無断欠勤を続けた後に退職すると、一方的に雇用契約を破棄したとみなされる可能性が高くなります。
出勤しなかった間、会社に発生した損害は自身の責任となり、損害賠償を請求されるケースもあります。
また就業規則や法律に著しく違反すれば、もっとも重い処分である懲戒解雇になるかもしれません。
欠勤する場合は必ず会社へ連絡を取り、正当な方法で退職の準備を進めるようにしましょう。
今すぐ仕事を辞めたい場合の対処法3選
今すぐ仕事を辞めたい場合であっても、退職をする際は2週間前の申告が必要です。しかし、今すぐに仕事を辞められる方法が3つ存在します。
- やむを得ない理由を提示する
- 退職日まで有給休暇を消化する
- 退職日まで欠勤扱いにしてもらう
それぞれの対処法について順に解説します。
やむを得ない理由を提示する
今すぐ仕事を辞めたい場合は、やむを得ない理由を提示すれば即日退職できる可能性があります。
退職は2週間前までに会社に申告するよう民法で定められていますが、やむを得ない理由がある場合は即日退職が可能です。
やむを得ない理由とは、次のような事情が挙げられます。
- 家族の体調不良による看病や介護
- 本人の体調不良や病気
- 賃金未払い
- ハラスメント被害
上記のように直ちに辞めざるを得ない状況にある場合は、会社に理由を提示して退職の意思を伝えましょう。
退職日まで有給休暇を消化させてもらう
退職日まで有給休暇を消化すれば、事実上の即日退職が可能です。
やむを得ない理由がない場合、退職には最低2週間の時間を要します。
しかし、有給休暇が残っている場合、退職までの期間を有給休暇の消化とすれば実質即日の退職が可能です。
2週間は会社に籍が残った状態ではあるものの、翌日から出社する必要がないためストレスや負担もありません。
さらに、有給休暇分の給料も支給されるため、即日でやめるよりもお得感があります。
有給休暇はすべての労働者に与えられた権利です。
今すぐ仕事を辞めたい、退職の意思を伝えてからが気まずいと感じる方は、退職日まで有給休暇を取得するとよいでしょう。
退職日まで欠勤扱いにしてもらう
有給休暇が残っていないものの今すぐに仕事を辞めたい場合は、退職日まで欠勤扱いにしてもらう方法も1つの手段です。
欠勤の場合、有給休暇と異なり給料は発生しませんが、会社に出勤する必要はなくなります。
ただし無断欠勤をするとペナルティを科せられる恐れがあるため、必ず会社と合意を取ったうえで欠勤扱いにしてもらうようにしましょう。
今すぐ仕事を辞めたくても考え直す方がよいケース
今すぐ仕事を辞めたくても考え直した方がよいケースは、自身の抱える問題が退職によって解決できるものではない場合です。
現状から逃げたい一心で退職の選択をすると、将来同じ問題への直面も起こりかねません。
今すぐ仕事を辞めたくても考え直した方がよいケースは次の3つです。
- 一時的な感情の乱れが原因の場合
- 以前にも同じ理由での退職経験がある場合
- 生活環境の変化が理由の場合
それぞれのケースについて解説します。
一時的な感情の乱れが原因の場合
今すぐ仕事を辞めたいと感じる原因が一時的な感情の乱れである場合、一度考え直すべきです。
社会人として働いていると、怒られたり理不尽なことを言われたりと、一時的につらい思いをする経験があるでしょう。
一時的な感情が原因となり、勢いで仕事を辞めると後悔する可能性があります。
後悔しないためにも、まずは一度立ち止まってゆっくりと考え直す時間を持つことも大切です。
休養を取り、高ぶった感情をおさえてから退職の判断をしても遅くありません。
以前にも同じ理由での退職経験がある場合
以前にも同じ理由での退職経験がある場合は、一度考え直してみましょう。
同じ理由で仕事を辞めた経験がある場合、再就職をしてもまた同じ理由で苦労する可能性があります。退職や転職は決して悪いことではありません。
しかし、何度も同じ理由で退職や転職を繰り返しているうちに退職への抵抗感が薄くなり、逃げ癖や辞め癖がついてしまいがちです。
自身の退職したい原因は仕事を辞めることで本当に解決するのか、退職が根本的な解決方法であるのかを今一度振り返ることをおすすめします。
生活環境の変化が理由の場合
今すぐ仕事を辞めたいと感じる原因が生活環境の変化によるものである場合、一度考え直す機会を持ちましょう。
人生を歩んでいると結婚や妊娠、出産、介護など生活環境に変化が訪れます。そのような生活環境の変化を機に仕事を辞めたいと感じる方は、決して少なくありません。
しかし、生活環境の変化による退職は、キャリアが途切れるリスクやその後の経済面の心配など多くの不安要素があることも事実です。
妊娠や出産、介護で休むことに対して引け目を感じてしまう場合は、時短や部署の異動などで仕事と家庭を両立できる体制に整えてもらうことが得策です。
退職を希望する前に、一度会社に相談するとよいでしょう。
【即日退職】今すぐ仕事を辞めたい場合は退職代行サービスを利用しよう
今すぐ仕事を辞めたくても、引き止めに合ったり揉めたりとなかなか辞められないことを懸念して申し出せない方も多いでしょう。
どうしても辞めると言いづらい場合は、退職代行サービスの利用も1つの手段です。
退職代行サービスの特徴やメリット、デメリット、利用する際の注意点について順に解説します。
退職代行サービスとは？
退職代行サービスとは、その名のとおり退職の手続きをすべてプロに委託できるサービスです。
労働者である自身の代わりとなって会社と話し合い、退職にまつわる交渉や作業を進めてもらえます。
退職代行サービスは、大きく分けて民間業者と弁護士の2種類に区分されます。
弁護士がおこなう退職代行サービスでは、未払いの残業代や有給休暇の消化などについて会社との交渉が可能です。民間業者は会社と交渉できないため、注意しましょう。
退職代行サービスはメールや電話、LINEなどを利用して気軽に相談ができます。まずは無料相談から利用してみるとよいでしょう。
退職代行サービスのメリット
退職代行サービスを利用するメリットには、次のようなものが挙げられます。
- 退職に関するすべての手続きの代行が可能
- 即日で仕事を辞められる
- 賃金の未払いや賠償請求、退職金などの金銭的な交渉が可能（弁護士や労働組合運営の場合）
退職代行サービスは、退職の意思の申し出から退職時の書類の作成サポート、会社との連絡の代行までおこないます。
上司や責任者に直接会社を辞める意思を伝えられない場合でも、一切会社にかかわることなくスムーズな退職が可能です。
また条件が揃えば、有給休暇の消化や欠勤扱いなどを利用した即日退職が実現できる点もメリットの一つです。
退職するにあたって、給料や残業代の未払い、有給休暇の未消化がある場合は、弁護士の資格を持つ業者を選択するようにしましょう。
退職代行サービスのデメリット
退職代行サービスを利用するデメリットは、次のようなものが挙げられます。
- お金がかかる
- 会社の方々との関係が悪くなる
- 同じ業界への再就職が難しい場合がある
退職代行サービスの利用には、約30,000〜50,000円の料金が発生します。
しかし、料金さえ支払えば、自身が会社に出向いて一から退職の交渉をする必要はありません。精神的ストレスから解放されることを考慮すれば、お金の負担よりも得られるものは大きいはずです。
また、退職代行サービスを利用すると、会社内でお世話になった上司や仲のよい同僚と顔を合わせることなく、突然会社を去ることになります。
会社に一切かかわりたくないのであれば、さほど気にする必要はないでしょう。
ただし、横のつながりが強い業界の場合、退職代行を利用して辞めた噂が広まる可能性があるため、同じ業界への再就職には注意が必要です。
退職代行サービスを利用する時の注意点
退職代行サービスの需要が年々増える一方で、悪徳な業者も増えてきています。退職代行サービスを選ぶときは、悪徳業者へ依頼しないように気を付けてください。
退職代行サービスを実際に利用する際は、サイトやSNS上での口コミや評判の確認がおすすめです。
悪徳な退職代行サービス業者では、退職に失敗しても返金されない、相談時の対応が適当であるなどの行為が見受けられます。
また、退職代行サービスを装った詐欺も頻発しています。入金後に連絡が取れない、過剰な追加料金の請求があるなどトラブルに遭った場合は、警察や国民生活センターに相談するようにしましょう。
まとめ
仕事を辞めることは、決して逃げではありません。
今すぐ仕事をやめたいと考えたとき、まずは信頼できる友人や家族に相談し、自身を見つめ直す機会を持つことが重要です。
あらためて考えても今の仕事を続けることが難しい場合、無断欠勤が頭によぎるかもしれません。
しかし、無断欠勤には多くのデメリットがあるため絶対にやめましょう。有給休暇や欠勤扱いにするなどして、退職日まで出勤せずに辞められる正当な方法を検討してください。
また、どうしても会社に出勤したくない、会社を辞めたいもののなかなか退職を切り出せない場合は、退職代行を利用する方法も一つの手です。
会社や上司に一切連絡を取ることなく、スムーズな退職を実現できます。
退職のプロに頼ることも検討しつつ、円滑な退職で明るい人生を切り開く一歩を踏み出しましょう。
※本記事の情報は2023年2月時点のものです。
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