教員の仕事内容は授業をおこなうのみでなく、生徒や保護者と良好な人間関係を築いたり、部活動や課外授業で指導したりと多岐にわたります。
教員として働く方のなかには「仕事量が多すぎてつらい」「プライベートの時間が削られてリフレッシュできない」など、苦しい思いを抱えている方も少なくありません。
教員の仕事がつらい場合は、休職制度や転職エージェントを活用すると解決する可能性があります。
本記事では、教員を辞めたいときの対応方法について解説します。
教員を辞めたくなる主な理由をもとに、おすすめの転職先や転職エージェントについてもあわせて紹介するので、キャリアチェンジを検討している教員の方はぜひチェックしてみてください。
教員を辞めたい主な理由
教員を退職したい理由としてよく挙げられるのは「人間関係がつらい」「勤務時間が長くプライベートと両立できない」などです。
こちらでは、教員の仕事を辞めたい理由としてよく挙げられる点を詳しく解説します。
人間関係に悩む
多くの教員は、人間関係に悩みを抱え辞めたいと感じています。
生徒はもちろん、保護者やほかの教師、地域の方々など、教員の人間関係は広範囲で複雑です。
タイプが異なる方も多いため、それぞれと良好な関係を保つことに難しさを感じて、つらいと思ってしまう教員は少なくありません。
とくに教員の悩みの原因となるのは、保護者対応と教師同士の派閥です。よく挙げられる原因について、ピックアップしました。
保護者対応
保護者への対応がつらく、教員を辞めたいと感じる方は多くいるでしょう。
昨今では、我が子ファーストで常識の範疇を超えた要求を繰り返す、いわゆるモンスターペアレントに頭を抱えている教員はあとを絶ちません。
「学校まで子どもの送迎をしてほしい」「給食費を払っているから、給食で『いただきます』と言わせないでほしい」など、理不尽な要求をする保護者もいます。
モンスターペアレントではなくても、保護者への対応に戸惑うケースはあります。
たとえば、学級内で子ども同士のトラブルが起こった際に、すべて担任の先生の責任にする保護者も少なからずいます。とくに若い教員の場合は、保護者から指摘を受けやすいです。
子どもたち同士の衝突であったとしても、担任が経験不足や指導力不足を問われてしまうため「私には教員に向いていない」と、自身を責めてしまうケースもあります。
教師同士の派閥
ほかの教員との人間関係に苦しみ、辞めたいと感じる方も少なくありません。教育現場は古い体質が残っているところも多く、ほかの教員との方針や教育観の違いに戸惑うケースもあります。
教員間での考え方の違いから、派閥が生まれる場合もあります。派閥争いによって、ほかの教員から嫌な思いをさせられたり、板挟みにあったりして、仕事どころではなくなってしまう教員もいるでしょう。
ほかにも、教員としての意識が強すぎるあまりに、同じ教員に対しても指導と称して厳しく接する方もいます。とくに新任や若い女性の教員は、ターゲットにされるケースが多いです。
教員の仕事自体にはやりがいや楽しさを感じているのに、教員同士の複雑な人間関係に疲れ、退職を検討する方がいるのは残念なことです。
勤務時間が多い
勤務時間や仕事量に不満を感じて、辞めたいと考える教員も多いです。
教員の仕事内容は、子どもたちへの授業のほかにも、生活指導や進路指導、部活動、学校運営に関する業務、授業やテストの準備、保護者の対応と多岐にわたり、膨大であるゆえに勤務時間も長くなります。
教員勤務実態調査研究の報告書によると、教員の1日あたりの勤務時間は小学校で11時間15分、中学校で11時間32分という結果になりました。
労働時間は原則8時間である点を考慮すると、一般的な職業より3時間以上も勤務時間が長い計算になります。1か月に換算すると60時間以上です。
仕事に割かなければならない時間が多く、プライベートが疎かになってしまうと、教員を辞めたいという考えに至る方は多くなります。
参照元：教員勤務実態調査（平成28年度）の分析結果及び確定値の公表について（概要）
休日に気が休まらない
休日であっても仕事から離れられずに、疲労を溜めてしまう教員も少なくありません。
学校はカレンダーに沿って休みになるため、教員も休みを取得できるはずですが、多くの教員が休日出勤をしています。
また授業をおこなう関係で、平日の有給取得も難しく、ゆっくり休めないという現状があります。
教員の勤務時間が多くなる理由の原因は、部活動や学校行事、組合や地域の活動にあります。よく挙げられる原因の詳細についてまとめてみました。
部活動
部活動の顧問であるがゆえに、休日を取得できない教員もいます。
部活動の休養日は週2日以上設けるよう推奨されているものの、積極的に活動しているところでは週6〜7日にわたって毎日のように部活動をおこなっているためです。
休日の部活動顧問には、部活動手当が支給される場合もありますが、金額は一律で3,000円と文部科学省で定められています。
時給に換算すると、最低賃金を下回る低い水準です。休みが取れないうえに、手当の低さに対して教員が落胆するのは、無理もありません。
行事
学校行事によって休みが取れない日もあります。課外活動など宿泊を伴う行事は、1日中働かなければならず、気が休まらないと感じてしまいます。
運動会や授業参観などのイベントがあり、土日も仕事になるケースも多いです。
学校行事のシーズンが他校とも被りやすいために、自身の子どもの行事には参加できない弊害も生まれやすくなります。
組合や地域の活動
休日に教員の組合や地域の活動の参加を求められ、休めないと感じる教員も多くいるでしょう。
社会教育をおこなううえで、地域との連携を密にするために、休日も活動している場合があります。
とくに多いのは、地域が管轄する行事やボランティア活動などです。
教員が引率として同行する必要があるものであれば、必然的に休日出勤となり、休みが削られてしまいます。
教員を辞める前に実施すべきこと
教員の仕事がつらく、今すぐに辞めたいと思っている方も多くいるでしょう。退職手続きをする前に、実施すべきことについて解説します。
管理職に相談してみる
教員を辞める前に、管理職である校長や副校長、教頭などに相談してみましょう。状況によっては、環境が改善される可能性もあります。
担任を外してもらえたり、活動量が少ない部活の顧問にしてもらえたりするケースも少なくありません。
感情論で訴えるのではなく、冷静に状況や改善策を伝えるよう心がけてみましょう。
休職して自身のやりたいことを考えてみる
教員を辞める前に、仕事をしばらく休み、今後のキャリアプランやライフプランを見直してみましょう。教員は福利厚生が手厚く、休職制度も充実しています。
教員は、短期療養であれば「病気休暇」として90日間、長期であれば「休職」として最大3年間、休暇の取得が可能です。
自治体により異なる場合もあるため、事前に確認しておきましょう。病気休暇期間中の90日間は、給与は全額支給されます。
休職中の3年間においては、最初の1年間は給与の100分の80が支給され、2年目からは傷病手当金として共済組合より給与の約8割を受給できます。
休職後にまた教員をやりたいと思ったら、復帰しやすいのも利点です。
教育委員会や民間団体では、復職支援プログラムを実施しており、復帰に対する不安を軽減し病気の再発防止に努められます。
教員として働き続けるとしても、別の道を歩むとしても、一度休職して自身を見つめ直してみる時間を大切にしてみましょう。
教員を辞めた方の主な転職先
教員として勤めていた方が、転職先にどのような職種を選んでいるか気になる方は多いでしょう。転職先に選ばれやすい仕事は、次のとおりです。
- 教材編集
- 一般事務や医療事務
- 営業職
こちらでは、教員を辞めた方が選ぶ、おもな転職先とおすすめの理由について解説します。
出版社で教材編集
教員としての専門知識を活かしたい方は、教材編集に転職する場合が多いです。実際に目にしてきた教育現場の状況を、仕事に反映できます。
ただし、募集が少なく競争率が高い職種であるといえます。
一般事務や医療事務
教員を退職後に、一般事務や医療事務に転職する方も多いです。
事務職は未経験者も挑戦しやすいため、民間企業に勤めた経験がない教員の選択肢に入りやすい職業だといえます。
教員時代の事務作業と通じるものがあり、資格がなくても就業できるため、ハードルは高くないと感じられます。
営業
教員時代に培ったスキルを活かしたい方は、営業職に転職する傾向にあります。
営業職は、さまざまなタイプの生徒や保護者と関わり培われたコミュニケーション能力やプレゼンテーション能力が活かせる仕事です。
営業職はどの業界でも必要とされる職種で、採用率が高く転職しやすい点も魅力です。
成果を出すほどに報酬が上がる会社もあり、教員とはまた異なるやりがいを感じられます。
教員を辞めた後に転職先を探す3つの方法
こちらでは、教員を辞めたあとに転職先を探す方法について3通り解説します。
人材紹介サービス
教員から転職する際は、民間企業が提供する人材紹介サービスが便利です。
気軽に求人情報をチェックできる転職サイトや、担当者がついて転職活動を支援する転職エージェントなどがあります。
人材紹介サービスは、事前に業界や会社の情報を調査したうえで求人を紹介するため、ブラック企業は紹介されにくい傾向にあります。
自身の希望にあう求人が見つかりやすい点も特徴です。給与や休日日数、労働時間、残業時間、賞与など、さまざまな条件から求人を絞れます。
本記事の後半部分で、教員から転職する際におすすめの人材紹介サービスを掲載しているので、チェックしてみてください。
ハローワーク
厚生労働省が運営するハローワークは、全国各地にある利用しやすい機関です。就職困難者を中心に、幅広い方を対象に職業紹介をおこないます。
教員の仕事が忙しくて体調を崩してしまった場合に利用するとよいでしょう。日本全国の求人を紹介しているため、求人数が圧倒的に多い特徴があります。
ただし数が多い分、情報が整備されておらず、条件が悪い求人も混在しているため注意しましょう。
資格取得の公的職業訓練の紹介も可能で、未経験者であっても実用的な知識が身につきます。教員以外の仕事に就きたいけれどスキルに不安がある方も活用してみてください。
都道府県が運営する「しごとセンター」
しごとセンターは、都道府県から委託を受けて運営している就職支援窓口です。
専任アドバイザーによるカウンセリングやセミナーを通じた就職活動全般の支援を、無料で受けられます。
応募書類の添削、面接対策などのセミナー、企業説明会、企業見学などもおこない、職業適正や社会保険など専門的な相談もできるため、転職に関する不安を払拭できます。
ただし、求人情報はしごとセンターの所在地域に限定されるため、遠方への転職を検討している方には不向きです。
教員を辞めた後におすすめの転職サービス5選
教員から転職する際に利用できる、おすすめの転職サービスを5つ紹介します。
リクルートエージェント
リクルートエージェントの特徴は、35万件以上もの豊富な求人です。非公開求人数も25万件以上を保有しており、数多くの情報を比較できます。
求人数が多い分、多彩な業種や職種を取り扱っているため、幅広い選択肢から選べます。
20代後半から30代の転職に強く、年間で約2万3,000名の転職決定者を出しています。転職を決めた方の大半が26〜30歳です。
転職エージェントが利用者を全面的にサポートし、面接対策や企業への年収交渉をおこないます。実際に、利用者の6割以上が年収アップした実績があります。
忙しくて転職活動が積極的にできない教員は、利用してみましょう。
マイナビエージェント
マイナビエージェントは、若年層の転職に特化した人材紹介サービスです。登録者の80％が34歳以下と若いために、未経験者の募集にも積極的な企業が多いのはうれしいポイントとなります。
若年層が多いため転職初心者が多く、転職の基礎から徹底したサポートを受けられるサービスです。
求人掲載数は5万以上、非公開求人数は1万5,000件以上を取り扱っています。
求人数は他社と比較すると少ないため、幅広い求人を求めるのであれば、ほかのサービスも併用しましょう。
各業界やエリアに特化した専任キャリアアドバイザーが在籍している点も特徴です。業界の詳細な情報を交えながら、最適な求人紹介をおこないます。
女性や第2新卒の転職に詳しいアドバイザーもおり、自身の求めるアドバイスが期待できます。
無期限で転職サポートを受けられるため、転職時期が先になる方も安心して利用が可能です。
doda
dodaは大企業や中小企業、ベンチャー企業まで大小さまざまな規模の求人を扱っています。
17万件以上の求人のなかには、教員や公務員の求人に特化したカテゴリーもある点が特徴です。
オンライン教育や知育教材などの需要が高まり注目されつつある、教育系ベンチャーの求人もチェックできます。
転職エージェントと転職サイト、両方の機能があるため、自身にあう利用方法を選択できるのも魅力です。
求人を自身で探して、応募以降のフローはアドバイザーにサポートしてもらうという利用方法もできます。上手に併用して、自身の希望に近い求人を見つけてください。
エン転職
エン転職は、会員数1,000万人以上の日本トップクラスの求人情報サイトです。とくに若年層の方に利用されています。
日本全国の求人を網羅しており、5,000件以上の情報を掲載しています。多彩な職種を検索できるうえに、教員や教師、講師、公務員の求人に特化したカテゴリーもあります。
求人は、教員の転職先に多い営業職の情報を多く取り揃える傾向にあります。教員を継続したい方も別の道を進みたい方も、便利に活用できるサービスです。
エン転職を利用するメリットは、入社後のミスマッチを防ぎやすい点にあります。
取材者から見たやりがいや厳しさ、向き、不向き、現社員や元社員からの口コミや評判も掲載されており、職場の実情を詳しく探れます。
書類作成方法や転職活動のヒント、転職活動を経験した方からのインタビュー記事や、転職にまつわるQ＆Aなどコンテンツが豊富なため、転職活動を成功に導くために利用するとよいでしょう。
type
typeは全国各地2,000件以上の求人情報を掲載しており、とくに東京、神奈川、大阪など首都圏の求人を多く取り揃えている転職求人サイトです。
AIが自身にあう求人を探してもらえるため、未経験の職種を検索する際も何を基準にすればいいのか悩む必要がありません。
アプリやサイトがシンプルで使いやすいという声も多く寄せられています。対人力やプレゼンテーション力など、活かしたいスキルから求人を探せる点も特徴です。
ITやWeb関係の求人情報に強いため、自身が進みたい職種が決まっている方は活用してみましょう。ほかの転職サイトと併用もおすすめです。
教員を辞めたい際によくある質問
教員を退職する前に、疑問は解決しておきましょう。教員を辞めたい際によくある質問について回答します。
教員を辞めるベストなタイミングはいつ？
教員を辞めるタイミングは、年度末がおすすめです。学年が切り替わるタイミングのため、比較的スムーズに退職できます。
担任を受け持っていなくても、担当する教科や係があるため、体制が変わる年度末がベストといえます。
ただし、負担が大きく年度末まで乗り切れないなら、年度途中でも退職準備を進めましょう。
年度途中の退職は周囲への負担も大きくなりがちですが、何より大切であるのは自身の心身です。
早めにしっかりと引き継ぎをすれば、周囲にも受け入れてもらいやすくなります。
教員時代より給料の下がる職場への転職はNG？
教員時代より給料が下がる転職に抵抗を感じる方もいますが、ストレスが減少する場合は、よい選択だといえます。
高い年収を得る代わりに、毎日多くの時間を仕事に費やす働き方もあります。
しかし、収入は下がっても自由な時間を多く確保してプライベートを充実させたいと考える方も多くいるでしょう。
どちらの働き方が自身にあうか、比較してみるとよいでしょう。
転職時に一時的に年収が下がっても、勤続年数が長くなるほどに給与アップが見込める仕事もあります。将来性のある業界ほど年収は上がりやすいため、転職時の指針にしましょう。
教員の経験が活きる転職先はどこですか？
教員の経験を活かしやすい職業は、講師や家庭教師、学習教材関係の仕事や営業職などです。教員時代に培ったコミュニケーションスキルや話術などを活かせます。
活かせるスキルはあっても、異業種への転職は未経験扱いになります。未経験を歓迎している業種や企業の応募を狙うとよいでしょう。
まとめ
教員を辞めたいと悩む方が、仕事をつらいと感じる理由について解説しました。
多くの方が、複雑かつ広範囲にわたる人間関係や、膨大な業務時間、休日出勤の多さに不満を感じている傾向にあり、教員不足は年々深刻さを増しています。
辞めたいと思ったら、まずは対応策を実践して、管理職に相談して環境の改善を図り、崩れた心身のバランスを休職で取り戻すよう努めましょう。
現在の職場で勤務を継続する精神的、肉体的余裕がない場合や、教員以外の仕事に興味があるなら、本記事で紹介した転職エージェントを活用して、新たな道を歩んでみてください。
教員として勤めている方は、真面目な性格の方が多く、高いコミュニケーション能力や洞察力など一定のスキルが備わっています。転職活動に不安はつきものですが、自信をもって取り組んでください。
※本記事の情報は2023年3月時点のものです。
※本記事は公開・修正時点の情報であり、最新のものとは異なる場合があります。キャンペーンを含む最新情報は各サービスの公式サイトよりご確認ください。
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＜参考＞
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